特定健診とがん検診、自分はどれを受けられる? 国が勧める5つのがん検診の対象年齢と間隔

特定健診とがん検診は、別の制度です。特定健診は40〜74歳の人が加入している健康保険で受ける健診で、特定健診を受けただけでは、がん検診を受けたことにならない場合があります。国が勧めるがん検診は胃・大腸・肺・乳・子宮頸の5種類で、主に住んでいる市区町村が行っています。年齢ごとにどれを受けられるかと、申し込み先を、国の資料をもとに編集部がまとめました。
健診とがん検診は、実施する人も目的も違う
健診とがん検診は、法律も、実施する人も違います。厚生労働省の資料をもとに整理すると、主な健診と検診は次のとおりです。
- 特定健診(メタボ健診) 対象:40〜74歳の、健康保険の加入者(本人・家族)、実施する人:加入している健康保険(健康保険組合・協会けんぽ・国民健康保険など)
- 後期高齢者の健診 対象:75歳以上の、後期高齢者医療制度の加入者、実施する人:都道府県の後期高齢者医療広域連合
- 勤め先の健診(定期健康診断) 対象:勤め先で常時働いている人、実施する人:勤め先(事業者)
- がん検診(5種類) 対象:一定の年齢の住民、実施する人:住んでいる市区町村
特定健診は、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)に着目した健診です。腹囲の計測などがあり、メタボリックシンドロームの人や、その予備群を見つけることを目的にしています。
75歳以上の健診は、法律上、広域連合が行うよう努める「努力義務」とされています。特定健診や勤め先の健診のような「義務」ではありません。
国が勧める5つのがん検診
厚生労働省は「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」で、市区町村が行うがん検診の対象と間隔を決めています。がんで亡くなる人を減らす効果が確かめられ、利益が不利益を上回る検診です。
- 胃がん 検査:胃のエックス線検査(バリウム)か胃内視鏡検査(胃カメラ)のどちらか、対象:50歳以上、間隔:2年に1回
- 大腸がん 検査:便潜血検査(便に血が混じっていないかを調べる)、対象:40歳以上、間隔:年1回
- 肺がん 検査:胸部エックス線検査、対象:40歳以上、間隔:年1回
- 乳がん 検査:マンモグラフィ(乳房のエックス線検査)、対象:40歳以上の女性、間隔:2年に1回
- 子宮頸がん(細胞診) 検査:子宮頸部の細胞を採って調べる、対象:20歳以上の女性、間隔:2年に1回
- 子宮頸がん(HPV検査単独法) 検査:HPV(ウイルスの一種)の検査、対象:30歳以上の女性、間隔:5年に1回
表の補足です。
- 胃のエックス線検査は、当分の間、40歳以上に年1回行ってもよいとされている
- 子宮頸がんのHPV検査単独法は、国の要件を満たす市区町村だけが行う。30歳以上の検査をどちらの方法で行うかは市区町村が決め、受ける人は選べない
- 指針は、特に受けてほしい年齢を、胃・肺・大腸・乳・子宮頸(細胞診)では69歳まで、子宮頸(HPV検査単独法)では60歳までとしている。それより上の年齢の人にも受ける機会を設けるよう求めている
国立がん研究センターは、表の年齢より若い人はがんにかかる人が少なく、検診の効果も確かめられていないため、年齢に達してから受けるよう勧めています。間隔を詰めて受けても利益はあまり増えず、不利益が大きくなるため、表の間隔で受けるよう勧めています。
年齢別に見ると
- 20〜39歳 健診:勤め先の健診(勤めている人)、がん検診(市区町村):子宮頸がん(女性)
- 40〜49歳 健診:特定健診、または勤め先の健診、がん検診(市区町村):大腸がん、肺がん、乳がん(女性)、子宮頸がん(女性)。胃のエックス線検査を行う市区町村もある
- 50〜74歳 健診:特定健診、または勤め先の健診、がん検診(市区町村):胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん(女性)、子宮頸がん(女性)
- 75歳以上 健診:後期高齢者の健診、がん検診(市区町村):同上(市区町村に確認)
がんや、がんになる前の病変で治療中の人は、そのがんの検診の対象にはなりません。検診を再開する時期は、治療が終わったあとに主治医と相談します。
勤め先の健診との関係
勤め先で働いている人は、勤め先の健診を優先して受けます。厚生労働省の資料によると、勤め先の健診の項目は特定健診の項目を含んでいて、その結果を特定健診の結果として使えます。
一方、国立がん研究センターによると、勤め先にはがん検診を行う義務がありません。勤め先の健診や特定健診を受けただけでは、がん検診を受けたことにならない場合があります。
国立がん研究センターは、次のように案内しています。
- 健診の案内が届いたら、がん検診が含まれているか、検査の内容・対象年齢・間隔が国の勧める内容と合っているかを確かめる
- 勤め先でがん検診を受けられない場合や、内容が違う場合は、住んでいる市区町村のがん検診を受ける
- 勤め先を退職した人も、市区町村のがん検診を受けられる
国立がん研究センターは、CT、PET、腫瘍マーカー(血液でがんの目印を調べる検査)などを使った検査について、がん検診としての効果は認められていないとしています。人間ドックのオプションでこれらを選ぶかは、利益と不利益をよく考えて決めるよう勧めています。
申し込み先と費用の調べ方
- 特定健診: 加入している健康保険が実施する。受け方と自己負担は、保険証や資格確認書に書かれた保険者(健康保険組合・協会けんぽ・市区町村の国民健康保険など)に確かめる
- 75歳以上の健診: 都道府県の後期高齢者医療広域連合が実施する。受け方は、広域連合や住んでいる市区町村の窓口に確かめる
- がん検診: 住んでいる市区町村のがん検診の担当窓口、ホームページ、広報誌で確かめる。勤め先や健康保険組合が行っている場合もある
厚生労働省によると、ほとんどの市区町村は、がん検診の費用の多くを公費で負担しています。受ける人は、一部の自己負担で検診を受けられます。自己負担の額は市区町村ごとに違うので、市区町村のホームページや広報誌で確かめてください。特定健診の自己負担も、加入している健康保険によって違います。
「要精密検査」と言われたら
がん検診で「要精密検査」と判定されたら、必ず精密検査を受けます。精密検査は保険診療なので、マイナ保険証か資格確認書を持って医療機関を受診します。
要精密検査と判定されても、がんが見つかるのはごく一部です。厚生労働省によると、令和6年度に要精密検査となった人のうち、実際にがんが見つかった割合は、胃がん1.80%、大腸がん3.02%、肺がん1.66%、乳がん5.69%、子宮頸がん0.99%でした。
症状がある人は検診を待たない
国立がん研究センターは、血便、長引くせき、乳房のしこり、月経以外の出血などの症状がある人は、がん検診ではなく医療機関を受診し、診断のための検査を受けるよう勧めています。
参考文献
受診について
この記事は一般的な情報です。症状や検査の結果について判断に迷うときは、医療機関で医師に相談してください。治療中の方は、薬や治療の変更を自分で決めず、主治医に相談してください。
この記事を書いた人
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